2010.07.30　酒とタバコで食道がん

南ブラジルやウルグアイでは、食道がんが多く見られます。
原因は熱いマテ茶を飲む習慣。
食道粘膜の炎症を引き起こし、食道がんのリスクが上昇したものとされています。

28日、報道各社によると、サザンオールスターズの桑田佳祐さんに初期の食道がんが見つかったと所属事務所が発表しました。
幸い早期発見で、初期治療で済むそうです。

食道がんは、喫煙と飲酒が確立したリスク要因とされています。
また、喫煙と飲酒が相乗的に作用してリスクが高くなる傾向があります。

食道がんも、初期状態では自覚症状があまりありません。
飲食物により食道にチクチクした痛みが起きたりしますが、食道がんが少し大きくなると一旦こういった症状がなくなります。
このため一時的なものだと放っておいてしまうことがありますが、次に食物がつかえるような感覚が起き始めるとがんが進行しているため注意が必要です。

最も効果のある予防はやはり定期検査。
内視鏡検査などにより無症状で発見された早期の食道がんは、治る確率が高いがんとして知られています。

タバコの値段も随分上がりました。
定期検査と禁煙で、健康とちょっとしたお小遣いを手に入れてはいかがでしょうか。
　

2010.07.24　「unusually」は“異例”か

21日、バーナンキFRB議長は上院銀行委員会で金融政策について証言。
先行きについて「unusually uncertain」と述べました。
これを受け株式市場は下落。
22日の日経平均は一時、年初来安値を更新しました。
メディアの和訳が明暗を分けた印象です。

強調されたのは「unusually」。
大半のメディアが“異例に”と訳し、太字・拡大フォントのタイトルは“異例に不確か”、“異例に不透明”などの表現が並びました。
確かに「unusually」には“著しく”といった意味がありますが、仮に“いつになく”程度の訳であったならどうか。
“異例”も和訳として正しいのですが、“異常事態”という印象が強く市場に悪影響を与えました。

議長発言は警笛を鳴らすも、米景気は緩やかに回復するとしています。
実際に、直近の米小売売上高などは少し厳しい結果となったものの、1-3月期米GDPは年率2.7％で2007年の2.1％を上回り、IMFによる米国の2010年見通しでは3.3％成長となっています。

米国に限りませんが、景気刺激策が息切れしつつあるも、既に低金利のため追加緩和策が難しいなどの現状はあります。
そこへ株安が直撃。
このため議長は“異例に慎重な”発言をさぜるを得ませんでしたが、異例なのは発言の仕方で経済ではありません。

もちろんユーロ圏国家の信用不安や、欧州銀行におけるストレステスト(健全性審査)結果の影響など、まだ不透明な部分は残ります。
引き続き注視する必要はありますが、過剰に反応する必要はありません。
　

2010.07.23　和歌山のパンダ

オカピ、コビトカバ、ジャイアントパンダ。
世界三大珍獣の一つに数えられるパンダが、日本で紹介されたのは40年前。
1970年代に、ジャイアントパンダの大ファンである黒柳徹子さんが紹介しました。
その後日中国交正常化により、上野動物園に中国から2頭が贈呈。
いわゆる「パンダ外交」ですが、このおかげで日本中にパンダ・ブームが起きました。
「客寄せパンダ」という言葉が出来る位で、パンダの集客効果は高いとされています。

20日、読売新聞によると、和歌山県の仁坂知事が南紀白浜空港の愛称を「南紀白浜パンダ空港」とし、利用者増を図る予定を明らかにしました。
白浜町のアドベンチャーワールドではパンダを6頭飼育しており、人気の高いパンダを空港名に取り入れイメージアップにつなげるのが狙いだそうです。

南紀白浜空港は他の空港と同じく経営が苦戦。
1970年代に大阪国際空港便を廃止。
1988年に名古屋便を運休。
1998年に福岡空港便を廃止。
2001年に広島西飛行場便を廃止。
現在残っているのは、羽田便のみとなりました。

地方空港は存在意義そのものが問われていますが、今出来る努力をするのはあるべき姿です。
集客力は未知数ですが、旭山動物公園の例に見られるようにやり方一つで状況は変わります。
他の空港も見習わなければなりません。
　

2010.07.21　腹囲85cm以上の方に朗報？ メタボと腹囲が無関係の調査結果

2008年4月より、40歳〜74歳までの公的医療保険加入者全員を対象とした保健制度が開始。
正式名称は「特定健康診査・特定保健指導」ですが、一般には「メタボ健診」と呼ばれています。

同制度では腹囲におけるメタボ基準値を「男性85cm 女性90cm」と規定。
ところが日本人男性の平均腹囲が85cmで、基準値は当初から疑問視されていました。
厚生労働省は医療費が年2兆円削減出来る、と息巻いていましたが、メタボ基準の策定に関わった研究者には製薬企業から寄付金を受けていた者も多く、制度自体の信憑性も疑われています。

20日、産経新聞によると、メタボの診断基準となる血圧などの検査値の多くは、日本人男性の場合、腹囲に関係なく体重が増えれば悪化する傾向が強いことが判明。
メタボ健診の在り方について、改めて疑問を投げかけることになりました。

同紙によると、調査は立川メディカルセンターが実施。
メタボ診断基準の「血圧・血糖値・中性脂肪・HDLコレステロール」と、体重変化との関係を分析した結果、血圧と血糖値は腹部肥満の有無に関係なく体重が増加すれば悪化しました。
世界基準を中心的に策定している国際糖尿病連合などは、腹囲を必須としていません。

ところで、今回の調査からもう一つのことが分かりました。
これまで「痩せているから生活習慣病は関係ない」という見方がありましたが、今回の結果では体重の増加に注意が必要と言えます。

最近下腹部が気になる方。
まめに体重のチェックを。
　

2010.07.17　不発弾を踏んだらサヨウナラ

適切な衝撃が与えられず、撃針が作動しなかった。
起爆薬・伝爆薬・炸薬いずれかの劣化。
安全機構の解除に必要な遠心力等の外力が、なんらかの原因で得られなかった。
レーダーの電気的なトラブル。

様々な理由で、爆弾の不発は起こります。
主に爆撃の際に大量発生します。

14日、毎日新聞によると、沖縄県糸満市の工事現場で手りゅう弾や迫撃砲弾など計902発が発見されました。
太平洋戦争当時のものとみられ、いずれも信管は付いていたものの爆発の危険性はなく、避難措置もとられませんでした。

今回は事なきを得ましたが、同紙によると糸満市では昨年1月14日に、水道工事現場でパワーショベルが接触した不発弾が爆発。
パワーショベルを操作中だった男性が重傷を負ったそうです。

昨今では、入口の製造段階で様々な不発弾対策が取られています。
目立つ色にする。
一定期間が経過すると爆発しない様に設計する。
ただ、色を変えると回収もスムーズになりますが、子どもが誤って触れるケースが起きました。
時限設計は、元々有事に備えて備蓄している爆弾が一定期間で使えなくなるため、導入が進みません。

現状では根本解決は難しく、今出来ることはまず増やさないこと、次に減らすこと、そして皆が不発弾について知ること。
太平洋戦争で地上戦があった沖縄県では、2009年現在で約2,300トンが埋没していると推計されています。
　

2010.07.15　野菜、メキシコから再び高騰の足音

最近は少し落ち着きましたが、デフレ下でも値上げが相次いだ元気な野菜。
天候不順によるところが大きいですが、国際経済も少なからず影響しています。

13日、朝日新聞によると、日本エネルギー経済研究所は今年後半における原油価格の見通しを発表。
主要指標であるWTI原油先物価格はここのところほぼ70ドル台で推移していましたが、メキシコ湾の原油流出事故の影響で供給不安から80〜90ドルに上昇する可能性があるとしています。

原油が野菜にどう影響するかですが、冬季のハウス栽培などが挙げられます。
ハウス栽培している作物は、加温のためボイラーを焚く必要があります。
このため重油代が経費としてかかっており、ハウス面積1反(約300坪)あたりの重油代負担は数十万円単位で変化します。
代表的な作物はピーマン・トマト・キュウリなど。

デフレ宣言がされてからしばらく経過しました。
総務省発表の消費者物価指数では、ここしばらく前年割れが続いています。 
ただし、一般に用いられるのは生鮮食品を除いた総合指数。
激安のパソコンなどを中心に耐久消費財が物価を押し下げていますが、家計を直撃する食品は上昇傾向にあります。

米国の景気回復がより鈍化すれば、原油価格の上昇は抑えられる見込み。
ただ米国の小売売上高は前月比では微減傾向であるものの、前年比では5月時点で7.4％増でした。

メキシコ発の野菜高。
何も無ければ良いのですが。
　

2010.07.13　雄弁は銀、沈黙は金

事前予想通り、苦しい戦いとなった民主党。
様々な調査が行われ多角的に分析されていくことになりますが、敗因はなんだったのか。
ネックになったのはやはり政権の鬼門である消費税ですが、消費税率を上げることはむしろ自民党の方が明確でした。
このため増税そのものよりは、その伝え方に問題があったと言えそうです。

発足当時は高支持率をV字回復した民主党菅内閣も、支持率が急落。
争点の一つとなった消費税に関しては、当初「自民党の消費税10％を一つの参考にしたい」「(民主党)の公約と受け止めて頂いて結構だ」と発言していました。

ところがその後「(各党に)議論をよびかけるところまでが私の提案だ」と姿勢を変え、国民の不信を増幅させていきます。
菅氏の「ギリシャショックは対岸の火事ではない」という訴えは非常に的を得ていたのですが、その声は国民にはあまり届きませんでした。

今後の政治運営に関してはいくつかの選択肢が考えられますが、各党は一旦「連立への安売りはしない」との立場をとっています。
このことから、政策ベースの部分連合がしばらくは現実的な手段となりそうです。

いずれにせよ、財政危機が深刻化している日本では消費税議論を急がねばなりません。
英国の思想家カーライルは「雄弁は銀、沈黙は金」と説きました。
菅氏にはこの言葉をよく噛みしめて頂きたいところですが、どの世界でも本来あるべきなのは有言実行です。

今回の選挙で得られた最大の果実は、超党派での消費税増税議論が可能な土台が出来たこと。
ブレるブレないの不毛な口げんかが絶えませんが、今度こそお互い言ったことをブレずに実行してもらわなければなりません。
　

2010.07.12　年金形式の保険金、二重課税判決が炙り出した当局の怠慢

6日、最高裁は遺族が年金形式で受け取る保険金に対し、相続税と所得税を課すのは違法と判決。
保険業界では以前から指摘されていた問題ですが、ようやく正常化されることになりました。
この問題も保険会社による膨大な時間・労力・費用により解決されてゆくことになりますが、この機会にもう一つ改善すべき国税庁の根本問題があります。

まずおさらいですが、今回問題となったケースは何か。
一家の大黒柱に万が一の事態が発生。
生命保険を相続すると相続税の対象となりますが、通常は所得税はかかりません。

問題となったのは、保険金を分割して受け取るケース。
相続税に加え、毎度の年金受給が「雑所得」とみなされ所得税も課税されます。
誰が見ても2回課税されていますが、“あちら”の世界ではそれが常識となっていました。

当局の法令誤解釈は40年以上。
問題の根本は、制度とその制度に乗っかった当局の怠慢にあります。

例えば、税に関する訴えは、審査請求前置主義がとられることになっています。
その名の通り訴訟の前に手続きが必要で、税務署への異議申立や不服審査を経てからでないと訴訟に入れません。

制度そのものは、訴訟が長期間に及ぶのに対し迅速な救済が期待出来ることからあるべきですが、問題はその運用。
異議申立書は書式そのものはシンプルですが、記入には税務など専門知識が要求されます。
その他法律を含めたある一定の知識も要求されるため、現実的にはごく一部の限られた人間が利用する制度となっています。

求められるのは税理士などで構成された第三者機関による、事前“相談”制度。
国税庁には「税についての相談窓口」がありますが、連絡先は「電話相談センター」となっているものの実際に表記されている番号は所轄の税務署の代表電話番号。

基本的に氏名や連絡先は聞かれませんがそういった案内は記載されておらず、暗黙のプレッシャーで消費者が気軽に相談出来るイメージは持てません。
また、そもそも適切な範囲ながら節税を考える人間に「分からなければ税務署にお電話ください」という姿勢では、その意思が疑われます。

徴収する立場であり安易にその姿勢を崩す必要はありませんが、税に関する知識は当局と消費者の間で大きな格差があります。
適切な情報提供により消費者の税知識が増せば、結果的に正しい納税につながります。
今回の判決を契機に、税還付に留まらず国税庁の在り方を見直さなければなりません。
　

2010.07.07　そろそろクルマが空を飛ぶ

4日、レスポンスによるとブガッティは市販車におけるギネス最高速記録を達成。
その速度は時速431.072kmでした。

同社によると、ギネスに挑戦したのはブガッティの「ヴェイロン 16.4スーパースポーツ」。
最大出力1,200ps、最大トルク153kgのモンスターマシンです。
価格は開発ベースマシンとなったヴェイロンで見た場合、2007年7月時点では1億9,900万円でした。

新幹線の主要営業速度は時速200km超。
リニアモーターカーでは、既に実用化されている「上海トランスラピッド」の営業運転速度が時速430km。
公道を最高速を維持して走るわけにはいきませんが、16.4スーパースポーツの速度は地上にありながら磁気浮上して走る車両に匹敵します。

機体によって異なりますが、ボーイング747-400型機(ジャンボ機)の場合では水平飛行時の巡航速度は対空速度(対空気速度を示し対地速度と異なる)で時速900km程度。
ただし航空機は高度10,000フィート(約3,000メートル)以下は250ノット(時速約280km)の速度制限があるため、その場合の巡航速度は時速200km前後です。
また、飛行機が離陸出来るだけの揚力を得るために必要な目安速度は時速300km。
空域を限定し、離発着設備を装着すれば、クルマも空を飛べそうです。
コストと法律は考えないものとしますが。

ところで、今まで本当に空を飛ぶ車は無かったのでしょうか。
調べてみると、ほぼパラグライダーのようなものから、垂直離着陸機能を備え最高時速約600km、航続距離約1,500kmの本格的なレベルのものまで、意外に結構出てきます。
　

2010.07.06　突然の落雷　樹木の下に隠れた場合、伏せた場合

数十万ボルトからの電圧が瞬時に通過。
電気機器であれば絶縁体が破壊され、破損・焼損してしまいます。
人体に直撃した場合は、膨大な電圧と電流によるショックや、心室細動による死亡事故の恐れがあります。

4日、毎日新聞によると、北海道のゴルフ場で落雷事故がありプレーしていた4人うち、男性2人、女性1人が軽傷を負いました。
4人は落雷の衝撃ではね飛ばされたといい、頭部打撲などや手足のしびれを訴えているそうです。

警察庁の「平成21年警察白書：災害事故発生状況の推移」によると、平成20年の落雷事故発生件数は113件。
内12人が負傷し、2人が死亡又は行方不明となっています。
死亡・行方不明者数は毎年数人出ており、ここ5年で多かったのは平成17年で、6人が犠牲となりました。

雷が発生すると、してはいけないことが樹木の下に隠れることと、伏せること。
高い樹木は雷が落ちやすい上、落雷した場合樹木を通って地面へ電圧・電流が流れるため、樹木から人体への再放電による「側雷」を受けてしまいます。

また落雷時は、電圧が減衰しながらに四方へ拡散していきます。
この範囲内にいると、右足と左足の電位差で100〜200Vの電圧が発生し、衝撃や火傷を受けてしまいます。
これは「歩幅電圧」と呼ばれ、地面に伏せると頭からつま先にかけて感電する恐れがあるため極めて危険です。

最良の方法は、歩幅を狭めつつ速やかに建物内へ避難すること。
事故発生割合が多いゴルフ場では、特にご用心を。
　

2010.07.04　犯罪抑止と色彩心理

郊外での、コミュニティープロジェクト。
参加する微笑ましいファミリーの中に、ピンクのかわいらしい服装とは不釣り合いな厳つい顔立ちの男達。
米国オクラホマ州ではこんな光景が見られるそうです。

29日、AP通信によると、グリアー郡保安官事務所は、服役囚の服をピンクのジャンプスーツに変更。
これまでの囚人服は、ぼろぼろのオレンジ色のジャンプスーツだったそうです。
色彩心理学では、ピンクは平和や幸せの象徴。
赤が積極性を促進する反面攻撃性も増すマイナス作用があるのに対し、ピンクは悪い面が少なくプラス効果が大きい特徴があります。
またピンクの囚人服は極めて目立つため、刑務所外でコミュニティー・プロジェクトに従事する際や、移送時に役に立つそうです。

犯罪と色彩の関連性においては様々な研究がなされており、最近増え始めているのが青色照明。
2000年に、イギリスで景観改善のために街路灯に導入さましたが、犯罪発生件数が減少したことから注目を集めました。
日本でも2005年に奈良県警が試験導入したところ、1年後に周辺の夜間の犯罪認知件数が約9％減少。
その後、各地で防犯灯として取り入れられるようになりました。
青色を見ると落ち着く心理効果や、照明自体が珍しいことからその場所が注目されるため、犯罪抑止効果が期待出来るようです。

日本のインテリアは約4割程度が茶色。
茶色はぬくもりや安堵感を示し、人間の拠り所を現わす色です。
また茶色を好む人は堅実で誠実な傾向にあり、日本人らしさが感じられます。
　

2010.07.02　パパ入魂のマイホーム、ありきたりの企画住宅に敗れる

庭付き一戸建て。
念願のマイホームですが、景気悪化で給料が下がり仕方なく売りに出すことに。
凝りに凝ったパパ自慢の日本庭園がPRポイントでなんとか高値でさばこうとしますが、実はこれが命取り。
維持費が高くつくことから敬遠され、そこらにあるありきたりの規格住宅より安い値しかつかない現実にさらされます。
もちろんケースバイケースですが、不動産ではそんなことがあるそうです。

30日、時事通信によると、国土交通省は2008年の住まいに関する総合調査結果を発表。
新築の一戸建てやマンションの購入に掛かった全国平均費用は3,493万7千円で、03年の前回調査比で354万8千円減少しました。

値ごろ感から首都圏マンション販売は増加。
不動産経済研究所によると、5月の首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）マンション発売戸数は、前年同月比7.1％増。
約6年ぶりの4カ月連続プラスとなりました。
昨年からの回復が鮮明になっており、首都圏においては1戸当たりの平均価格は2.5％上昇の4,663万円となっています。

いつ、どの不動産を買うか、は難しいところですが、動くところは既に動き始めています。
不動産広告もかなり増えました。
ご検討中の方は、曜日別に新聞広告をチェックしてみてください。
戸建希望なら日曜日に、マンション希望なら金曜日に。

広告枠の空き状況などにもよりますが、一般に日曜日の朝刊広告は男性向け、金曜日の折り込みチラシは女性向けです。
マイホームの決定権者は、戸建ては旦那様が、マンションは奥様であることが多く、不動産業者もそれに合わせて掲載しています。
旦那様が意気込み過ぎている場合は、奥様が旦那様に金曜日のチラシだけを見せると良いかもしれません。
　

Adual株式会社(アデュアル)