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◇日本債券80％のバランスファンド |
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| 投資配分 |
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| 利用する投資信託 |
適格機関投資家私募 AB･グローバル･バランス（20／80） |
| 利用する投資信託の特色と投資方針 |
●当ファンドは、国内外の株式および円貨建ての公社債を主要投資対象とするマザーファンドに分散投資しバランス運用を行うことにより、キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指して、ファミリーファンド方式で運用を行います。
●各マザーファンド受益証券への投資配分は、信託財産の純資産総額に対して上記の比率を基本とし、一定の規律に従いリバランスを行います。
●AB･米国株式インデックス･マザーファンドおよびAB･欧州株式インデックス･マザーファンドの組入れに伴う実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 |
| 利用する投資信託のマザーファンドとベンチマーク |
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マザーファンド |
ベンチマーク |
日本
株式 |
AB･日本株式インデックス・マザーファンド |
TOPIX（東証株価指数、配当込み） |
米国
株式 |
AB･米国株式インデックス・マザーファンド |
S&P500株価指数（円ベース） |
欧州
株式 |
AB･欧州株式インデックス・マザーファンド |
ダウ･ジョーンズ･ユーロ･ストックス50種インデックス（円ベース） |
日本
債券 |
AB・日本債券インデックス・マザーファンド |
バークレイズ･キャピタル日本10年国債先物インデックス | |
| 運用関係費 |
投資信託の純資産総額に対して年率0.2205％程度（税抜年率0.21％程度） |
| 利用する投資信託の委託会社 |
AB社 |
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この商品にかかわる費用の合計額は「契約初期費」「保険関係費」「運用関係費」の合計額となります。特別勘定終身年金（ラチェット保険の標準年金）から一般勘定年金（受取り総額保証なし）へ変更を希望された場合の年金支払期間中は、他に年金管理費がかかります。 |
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◇契約時 |
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項目 |
費用 |
負担する時期 |
| 契約初期費用 |
契約の締結等に必要な費用 |
一時払保険料に対して5.0％ |
特別勘定に繰入れる際に、一時払保険料から控除 | |
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◇積立期間中および年金支払期間中 |
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項目 |
費用 |
負担する時期 |
| 保険関係費 |
既払年金累計額と死亡一時金の合計金額の最低保証、死亡給付金額の最低保証、災害死亡給付金額の支払い、ならびに、契約の維持等に必要な費用 |
特別勘定の積立金額に対して年率2.95％ |
積立金額に対して左記割合(率)を乗じた金額の1/365を、毎日、特別勘定の積立金額から控除 |
| 運用関係費 |
投資信託の信託報酬等、
特別勘定の運用に必要な費用 |
投資信託の純資産総額に対して年率0.2205％程度（税抜0.21％程度） |
特別勘定にて利用する投資信託における純資産総額に対して左記割合(率)を乗じた金額の1/365を、毎日、投資信託の純資産総額から控除 | ※運用関係費は、主に利用する信託投資の信託報酬率を記載しています。
※信託報酬の他、お客様にご負担いただく手数料には、信託事務の諸費用等、有価証券の売買委託手数料および消費税等の税金等の諸費用がかかりますが、これらの費用は運用資産額や取引量等によって変動するため、費用の発生前に具体的な金額や計算方法を記載することが困難であり、表示することができません。
※これらの費用は各特別勘定がその保有資産から負担するため、基準価額に反映されます。したがって、お客様はこれらの費用を間接的に負担することとなります。
※運用手法の変更・運用資産総額の変動等の理由により、将来変更される可能性があります。
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◇一般勘定で運用する年金の支払期間中 |
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項目 |
費用 |
負担する時期 |
| 年金管理費 |
年金の支払いや管理等に必要な費用 |
年金額に対して1.0％ |
年金支払日に責任準備金から控除 | ※年金管理費は、将来変更になることがあります。 |
